米国特許『 7776521』  デイヴィッド・E・マーテイン博士の告発

 

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国家機密情報分析家・IQ100インデックス(NYSE)の創設者 デイヴィッド・E・マーテイン博士

我々は現在、世界168ケ国における生物化学兵器に関するすべての個人、組織、および企業に対する一連の調査の管理を行っています。1999年、IBMによって何百万もの特許がデジタル化されたのですが、それによって史上初めて何百万もの特許が電子デジタルによって検索可能となりました。我々は、これらの特許情報を取得し、言語ゲノミクステクノロジーを使って非常に簡単な検査を試みたのです。それによって判明した事実は、米国で出願された特許のなんと約3分の1までもが文書偽造にあたる、というとんでもない結果でした。つまりそれらの特許文書は、使用されている言語は異なっていても同じ題材を扱っていたのです。

そして1999年、コロナウイルスに関する特許が姿を現し始めます。我々が予期していなかったコロナに関する追跡は、ここから始まったのです。2003年、CDC(米国疾病予防管理センター)は恰好の大儲けのチャンスを見出します。それは、アジアで起こった『コロナウイルス発生』でした。彼らは、自分たちがすでに所持しているウイルスを用いることによって、いとも簡単に世の中を操作することができる事実に気づいてしまったのです。それで彼等は2003年、急遽特許取得に動き出すのです。それによって、CDC(米国疾病予防管理センター)がコロナウイルスおよびそのすべての測定に関する所有権を獲得するためです。アンソニー・ファウチ及びCDC(米国疾病予防管理センター)のラルフ・バリック、そしてこのコロナウイルスの発明に一枚噛みたいと思った面々が、このコロナ物語のそもそもの中心となっていったのです。

 

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アンソニー・ファウチとCDCのラルフ・バリック

2003年から2018年にかけて、彼らはコロナウイルスに関わるキャッシュフローの100%を管理し、コロナ複合体の周辺に一大帝国を築き上げていきます。2002年4月25日、CDC(米国疾病予防管理センター)はすでにヒト感染のコロナウイルスに関する特許を申請していました。それが米国特許『7776521』なのです。(及び7220852、7279327) ところで米国特許法第101条(35 U.S.C. 101)は、特許の対象について規定しているのですが、それによれば天然・自然のものを特許の対象とすることは禁じられています。コロナウイルスがたとえ人為的に製造されたから特許を取得したのであれ、自然発生によるものだから特許を取得したのであれ、そのどちらもが違法なのです。何故なら、もし人為的に製造されたのなら、それは生物化学兵器製造の条約に違反したことになるからです。自然発生のものに対して特許を取得することも違反です。ですからそのどちらであっても違法であることに変わりはないわけです。2007年5月14日、CDCは特許の申請を機密かつ非公開に保つように請願書を提出します。そして彼等はウィルスのみならずそれを測定するための検出とキットに関してまでも特許取得することにこぎつけたのです。このCDC特許によって、彼等は誰にウィルスを調査することを許可するかしないかを完全にコントロールする力を得たのです。つまり、あなたが勝手にウイルスを観察したり、測定したり、テストキットを開発したりすることができないようにです。そして、2012年から2013年にかけて『何か』が起こったのです。NIH(アメリ国立衛生研究所)が、コロナウイルスの研究は中断されるべきだと述べたのです。NIH(国立衛生研究所)には、この研究に反対する道徳的および社会的、そして法的な何らかの理由があったわけです。そして事態は2014年から2015年にかけてヒートアップしていきます。それが原因となって、ウィルス研究の場は密かに海外へと移されることになったのです。そしてその海外の地こそが武漢だったわけです。武漢ウィルス研究所に資金提供し研究を続けさせたのです。一連の隠れた組織を通してお金を調達し、アメリカ国内の事業に資金を提供しているように見せかけ、その裏で武漢ウィルス研究所に下請けさせたのです。アメリカは中国の仕業だ、と言い、中国は中国でアメリカの仕業だ、と責任のなすりあいをしているわけですが、そのどちらもが殆ど真実である、ともいえるわけです。