エプスタインとロシア・ゲート融合作戦    ジョーダン・セーザー

 

反逆罪に問われるオバマ

目下、二つの映画が同時に展開され、それぞれのストーリーが交差し、両者の間でこれらの物語の戦いが激化しているところである。

ギレーヌ・マクスウェルの証言がまさに始まろうとしているのとロシア・ゲートも同時に勃発しているのは、偶然ではない。ディープ・ステートは、ロシア・ゲートの衝撃的な事実を逸らすために、必死のPR合戦を繰り広げている。一方、メディアもまたエプスタイン事件について大きな混乱を巻き起こすのに必死である。我々は、冷静さを保ち、大手メディアやその他のメディアの偽情報のサクラが企てている汚染から真実を切り離す必要があるのだ。

 

では深く掘ってみることにしよう。

 

本日、国家情報長官トゥルシ・ギャバード氏は、ロシア・ゲートに関するさらなる衝撃的な情報を公開し、この反逆的な陰謀についてさらに詳しく説明する記者会見を開いた。

 

更なる記者会見を行ったギャバード氏

オバマ元大統領と国家安全保障チームが、虚偽であると知りながら情報機関による評価の作成を指示した経緯を詳述する反駁の余地のない証拠が存在しています。彼らは、ロシアが2016年の選挙に介入した、という捏造された物語を広めることになることを事前に知っていたのです。』

ギャバード氏は、ロシアがヒラリー・クリントンに対して行ったとされる脅迫についても言及した。この脅迫の中には『民主党全国委員会の高官宛てのメール』も含まれており、そこには『ヒラリーの精神的・感情的な問題、制御不能な怒りと攻撃性の兆候、そして彼女が毎日強力な精神安定剤を服用していたとされる症状』が滑稽なほどに記されていた。

 

そしてギャバード氏の記者会見から間もなく、今度はパム・ボンディ氏率いる司法省も、トゥルシ・ギャバード氏が明らかにした暴露を調査するために『ストライク・フォース(攻撃部隊)』を招集すると発表した。

 

司法省は7月23日、『ストライク・フォース(攻撃部隊)』を招集すると発表

 

最初は『ストライク・フォース』と呼ぶのはちょっと間抜けな感がしたのだが、調べてみるとどうやらこれは司法省刑事局が『※RICO法違反事件や組織犯罪シンジケートの追及』のために調整している特別なプログラムのようなのだ。

これは、政治評論家ジョン・ソロモン氏が最近報じた内容と一致している。カシュ・パテル率いるFBIは、数週間前に『大規模陰謀捜査』を開始し、ディープ・ステートに対するRICO法違反の可能性を調査している、と報じたのだ。この捜査は、パム・ボンディ司法長官による特別検察官の任命につながる可能性がある。議会は8月に休会となる見込みなので、ボンディ司法長官が特別検察官を任命するには絶好の機会かもしれない。

これら一連のロシア共謀スキャンダルに関する徹底的な追及は、ディープ・ステートの面々たちを恐怖に陥れている。

オバマ元大統領は昨日、報道官を通じて声明を発表し、この全てを『馬鹿げている』とし、『気をそらすための弱々しい試み』だと非難した。お粗末な広報活動である。

元国家情報長官ジェームズ・クラッパーは、本日CNNに出演し自らの責任を逃れようとした。クラッパーもまた、自身に対する告発を『馬鹿げている』と非難した。

クラッパーは既に弁護士を雇っており、実際彼は『2017年に政権を離れて以来、常に弁護士を雇っている』と述べた。これは非常に興味深い点だ。まるで彼が8年間、この大規模な暴露が避けられないことを知っていたかのようではないか。

 

CNNに出演したクラッパー元国家情報長官

次のステップは、これらの輩たちの国外逃亡の可能性である。緊急にパスポートを没収するのも一案であろう!

 

ロシア・ゲートが爆発していく中で、エプスタイン事件もまた、同時にニュースの見出しを飾っている。

まず、ギレーヌ・マクスウェルが召喚され、彼女が知っていることのすべてを証言するよう求められた、という話から始めよう。そして、これは複数の角度から起こっているのだ。

まず、下院監視委員会のジェームズ・カマー議員は、召喚状を通じてギレーヌ・マクスウェルに8月11日に行われる証言録取に出席するよう命じた。この証言は、フロリダ州タラハシーの連邦矯正施設で行われ、連邦保安官がギレーヌを護送する予定である。残念ながら、非公開の証言になる模様だ。

もう一つの情報は司法省からのもので、トッド・ブランシュ司法副長官が明日、ギレーヌ・マクスウェルと面会する予定であると報じられた。ソーシャル・メディアでは、この事件の知名度の高さを考えると、なぜパム・ボンディ司法長官自らがギレーヌ・マクスウェルと面会しないのか?と疑問に思う人がいるようだ。が、実はブランシュ司法副長官は、キャリアの10年近くをニューヨーク南部地区で過ごしており、まさにマクスウェル事件もそこで扱われているのであり、しかも彼はRICO法訴訟を専門としていることが判明している。

召喚状と言えば、下院監視小委員会はビル・クリントンヒラリー・クリントンに証言を求める召喚状を出すことに賛成票を投じた。今後は委員長が召喚状を発行するかどうかを決定するのだが、その委員長がマクスウェルに証言を求める召喚状を出したのと同じジェームズ・カマー下院議員であることを考えると、クリントンに対する召喚状が発行されることは期待出来そうである。小委員会は、クリントンのみならず、召喚状を出すべき他の人物の名前も勧告している。コミーそしてミュラー、ロレッタ・リンチといった、ロシア・ゲート陰謀事件にも関与した人物の名前である。加えてエリック・ホルダーやメリック・ガーランドといった人物もリストに載っているのだ。もし全員が証言録取に立たされることになればこれは非常に興味深い展開になりそうである。

かつて、ロシア・ゲート・クーデターは、より深刻な犯罪が明るみに出るきっかけとなるであろう、と発信した『Q』のメッセージをあなたは憶えているだろうか?

 

2019年3月の”Q”発信 『ロシア・ゲート・クーデターは、より深刻な犯罪が明るみに出るきっかけとなるであろう』

ロシア・ゲートとエプスタイン/マクスウェル事件の暴露は挟撃作戦となり、ディープ・ステートを多角的に攻撃しているわけである。見事な計画だ。

 

そして最後に、エプスタイン関連のさらなる注意喚起について書いておこう。

もちろん、今日この取るに足らないニュースを、何か面白いニュースに仕立て上げようとしたのは『ウォール・ストリート・ジャーナル』である。

 

『司法省は、5月にトランプ氏に彼の名前がエプスタインのファイルに含まれている、と伝えた』と書き立てるウォール・ストリート・ジャーナルの記事

トランプ氏の名前は、エプスタインの歯科医やカイロプラクターの名前と同じように、エプスタインのファイルに記載されているはずである。エプスタインのフライトログや小さなブラックリストには、無実の人物の名前が数多く記載されているのだ。

トランプ氏が何年も前に家族と共にエプスタインの小型ジェット機でフロリダからニューヨークまで飛行したことは既にわかっていることである。重要なのは、エプスタインはそのフライトには同乗していなかった、ということだ。トランプ氏は島には一度も行ったことがなく、しかも2008年にはフロリダの検察官にエプスタインに関する膨大な詳細情報を提供していたことも忘れてはならない。

一方、ビル・クリントンといえばエプスタインの巨悪なジェット機『ロリータ・エクスプレス』に26回も搭乗している。エプスタインもまたクリントンと会うために何度もホワイトハウスを訪れている。ビル・ゲイツもまたエプスタインと何度も会っている。

そして、ほんの数ヶ月前、エプスタイン告発者の一人、ヴァージニア・ギフリーが、謎の『自殺』を遂げたのは単なる偶然であろうか?彼女は、トランプがエプスタインとの取引において無実である、と証言していたのだ。

 

ヴァージニア・ギフリー『私はトランプがエプスタインに関わる何かに参加しているのを見たことがありません』

もし議会で証言台に立ったり、司法省と面会してエプスタイン・ネットワークの詳細を語り、トランプの思惑について真実を語れる人物がいたとしたら、それは彼女だったのだ。

しかし今、彼女は亡くなり、偽の告発者が次々に現れ、トランプ氏がエプスタインに関して有罪だと喧伝しようとするプロパガンダが蔓延している。

いわゆる『真実を追求する』はずのメディアの多くが、簡単に騙され、批判的に考えたり基本的な疑問を問うこともなくトランプ氏が有罪だと決めつけているのは非常に残念なことである。もしそれが本当なら、トランプはそもそもなぜエプスタインを逮捕したのか?あるいは、ネクセウム・カルトを摘発したのか?(ネクセウム・カルトは、ブロンフマンとレス・ウェクスナーを通じてエプスタイン/マクスウェルと繋がっている。)

良いニュースとしては、エリートによる小児性愛者人身売買に対する正義を求める声が、両党から上がっていることだ。’Q”は、2020年7月に以下のように発信していた。『児童に対する犯罪は政党を結びつける共通の要因となり政党の立場に関わらず大衆の意識改革を促すだろう』、と。

児童に対する犯罪とクリントン財団といえば、クリントンの電子メー ルに関する2019年のOIG(司法省観察総監室)報告書を覚えているだろうか?

 

クリントン財団の犯罪をまとめたOIG報告書

 

クリントンのメール』は、ジョン・ソロモン氏もFBIの大規模陰謀捜査の対象として取り上げていた。

我々はもう何年もこの時が来るのを辛抱強く待っていたのだ。そしてついにこれらの物語が一つにまとまりつつある。

 

今、正義の時が迫っている。

 

※RICO法すなわち『組織犯罪者による悪質な組織への対策に関する法律』とは、犯罪行為、特に組織犯罪行為に従事する犯罪者を当局が処罰することを可能にする法律。例えば、RICO法は、部下に犯罪行為の実行を命じた犯罪組織のボスを処罰することが可能となる。

 

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